人材教育4.0とは
人材教育1.0
「人事評価制度」の導入
1.0
この人事評価制度は、なぜ必要なのか?
「人事評価制度」は多くの企業に取り入れられています。その会社に合った制度をつくり、有効に活用するためのポイントはあると思います。そこで、新たに制度をつくる、或いは、既にある制度を見直すといった際に考慮すべきポイントについて考えてみたいと思います。
(1) 人事評価制度の現状と最近の動向
日本人事行政研究所の調査(「将来あるべき人事管理を考えるための基礎調査」)によると、「人事評価制度」を取り入れている企業は96.9%にのぼり、1000人未満の中堅・中小企業においても92.5%【図1】と大多数の企業で取り入れられています。
「人事評価制度」の在り方は、ここ数十年で大きく変貌をとげています。終身雇用や年功序列制度はすでに崩壊し、一方で若年層の社員と年功序列制度によって高止まりした、高い賃金を得る高齢社員との間に、賃金水準に格差が生じるといった問題も生じています。年功と能力の相関関係に不満を抱き、価値の高い人材が流出してしまう事態も数多く目にします。最低限度の生活ができる賃金水準を確保しながらも、一律昇給や定期昇給制度から脱却し、今後は、業績や職務内容に見合った処遇が可能な人事評価制度の構築をしなければなりません。
(2) 中小企業にも人事評価制度は必要か?
大多数の企業で取り入れている「人事評価制度」ですが、「人事評価制度」導入の目的や効果はそれだけでなく、「人事担当者の仕事に関するアンケート」(労務行政研究所)【図表2】によれば、人事管理に関して、社員300人未満の「会社が直面している課題」の第1位は、「従業員のモチベーション向上」となっています。「人事評価制度」を有効に活用することによって、これらの課題を解決できる機能を持たせることができるとすれば、むしろ中小企業において人事評価制度が大きな役割を果たし、生産性の向上と企業の発展をもたらすものとなり得るかもしれません。
(3) 上手くいかない人事評価制度導入の例
経営者が「人事評価制度」の導入意義や効果を理解し、その会社の方向性にあった人事評価制度を構築することが非常に重要です。そして、導入することよりも運用することに労力を割いている会社の方が上手くいっているようです。また、経済情勢の変化や法改正、会社の方向性の変化に合わせた制度改定も忘れてはなりません。
(4) “究極の人材マネジメントツール”
企業が「人事評価制度」を導入する際、「賃金を公平に支給したい」、「仕事の内容や成果に見合った給与を支払いたい」といったことがきっかけになることが多く、その導入目的として、昇給や賞与の金額と昇格対象者を決定することだけがクローズアップされることが少なくありません。ところが、どのような評価の指標を用いるか、どのような評価基準を設定するかなどにより、経営理念や行動指針をより浸透させることができたり、目標や目指すゴールを共通認識させることにより、モチベーションの維持向上が実現し、生産性の向上につながったりするのです。「人事評価制度」というのは、どのように設計し運用するかによって、人材マネジメントの根幹とも言うべき様々な機能を果たすことができる“究極の人材マネジメントツール”となり得るのです。
人材教育2.0
「人事評価基準」の多様化と変革
2.0
組織でのダイバーシティ(多様性)
「組織でのダイバーシティ(多様性)とは、様々な違いを尊重して受け入れ、「違い」を積極的に活かすことにより、変化しつづけるビジネス環境や多様化する顧客ニーズに最も効果的に対応し、企業の優位性を創り上げることです。
ダイバーシティの基本概念は、「組織のパフォーマンスを向上させること」です。
① 個々人の「違い」を尊重し受け入れる
② 職務に関係のない特質を無視し、個人の、成果、能力、貢献だけを考慮する
③ 「違い」に価値を見つける
④ 「違い」に係わらず、全社員を組織に平等に参加させ、能力を最大限発揮させる
多くの企業では、社員数が10人を超えてくると、評価や給与に対する不透明さや説明の曖昧さで社員の不満、社員のモチベーション低下などの問題に直面します。
そこで経営者は人事制度(評価制度と賃金制度)を整備する必要があると考え、自社に最適な制度を模索します。しかし、書籍やセミナーなどで勉強した内容や独自に制度を設計してみても、結果として上手くいかないケースがほとんどです。
1.人事評価の基準が明確になっていない。どうやって評価すればいいのか?
2.評価基準はあるが、現場の社員を納得させることが出来ない。
3.今の人事評価制度を見直して、より良い人事評価制度をつくりたい。
4.社内で人事評価制度をつくるには不安がある。
5.人事評価制度の重要性は分かるが、運用コストは掛けたくない。
1.本当にリーダー育成は出来ているのか?
①社員の役割・・・仕事への取組み・仕事の仕組みは出来ているか?
②社員の役割・・・会社の価値を高める仕組みは出来ているか?
2.なぜ社員は仕事の意識が薄いのか?
①仕事への取組みとは 「考え方」×「動き方」 ここが基本。
②お客様は何を求めているのか? 社員は「分かっているのか?
3.ダメな社員は、なぜ成長しないのか?
①「考え方」×「動き方」の理解が難しい。
②ダメ社員に教える基本とは?「ちゃんとやる」ことの基本かを教える。
4.なぜ社長の想いは社員に伝わらないのか?
①1Fで働いている人は最上階の景色を見ることが出来ないから。
(社長の気持ちは誰一人わからない。分かろうとしない)
②「理念」を具体的に落とすこと。末端の社員に思いを創らせることも重要。
(顧客の定義とは?)
5.人事評価制度で採用力は高まるのか?
①人物像の明確化 ⇒ 「採用」「育成」「評価」
②他者との差別化 ⇒ 「育成力」「多彩な人材育成」
6.なぜ、評価者によって、評価の甘率が生まれるのか?
①「実はバラバラの基準」が大方 ⇒ 物差し基準で及第点がないのが現状。
⇒ バリュー的な価値項目の設定がない。
人材教育3.0
「社員表彰制度」で組織を変える
3.0
「人材成長評価制度」に隠された問題解決の糸口
ディズニーに学べ! たった1つの制度で組織が変わる
「社員表彰制度」=(人材成長評価制度)は組織活性化の切り札!
これから10年勝ち抜くキャリアの磨き方!
いま多くの大学では2018年問題が深刻になっています。理由はここ10年間推移してきた18歳人口が120万人から103万人に激減するからです。単純に17万人も減少するわけですから、大学進学率6割を差し引くと約13万人の進学者が減少する計算となります。これを全国の大学定員数に換算すると、約130大学が消滅することになります。大学運営者にとっては死活問題ですね。
しかしながら、更に深刻な問題は、その4年後の2022年です。元々在学生の母数が少ない訳ですから、どの企業も優秀は人材を求め早期内定者の確保に向かうでしょう。その結果として多くの企業は、時間と労力をかけ厳選採用したにもかかわらず、いとも簡単に内定学生に“辞退”されてしまうのです。「この度、一身上の都合で・・」と折角いただいた内定を、なぜ学生は簡単に“辞退”してしまうのでしょうか? 実は、その問題解決の糸口こそ、「人材成長評価制度」に隠されているのです。
「人事評価制度」から「人材成長評価制度」へ変革の時代!
人材成長をベースに人材成長評価制度のあり方を変革し組織を強化!
□ 「人材成長評価制度」は、大企業がやるものと思っていませんか?
□ 「周年行事」は、会社の恒例行事の一環と思っていませんか?
□ 「社員の営業成績」以外は、評価しにくいと思っていませんか?
□ 「人材成長評価制度」と会社の業績は、関係ないと思っていませんか?
□ 会社にとって「能力」がある社員の定義、間違っていませんか?
「人材成長評価制度」の具体的なメリット
さて、本題ですが、日本の医療機関や中小企業こそ、組織化の仕組みとして「人材成長評価制度」を取り入れるべきと考えます。その制度を取り入れる具体的なメリットとは何でしょうか? それは、「人材成長評価制度」は頑張ったことが、経営者だけではなく、会社全体として正しく公に認められる制度だからです。
“頑張ると評価され、頑張らないと評価されない”、評価基準が明確になるだけでなく、それが仕組みとして成立していれば、自然と会社は上向きになるものです。「仕事の成果」は数字で表すとわかりやすく、「人の評価」は数字で表すとわかりにくいものです。一番大切なことは、もっとも「定量化」できないところです。
組織に対して経営者がある程度の強制力を持っていない会社は、基本的に組織力が使えません。能力があるスタッフがいることと、会社の目指す方向に向かって進むことは別です。働くということは、会社の意思に沿って社員の能力を引き出すこと。それを、経営者の方が上手に自社の経営の仕組みの中に取り入れることが重要です。
残念ながら、多くの企業(中小企業含む)が「人材成長評価制度」を実施しないのは理由があります。それは、経営者が知らないからです。やり方が分からない。どれほど効果があるのか見たことがない。だから行動に起さないのです。例えば同じ商品で、「1年間の目標を立てて頑張れ」と言うだけで何もしない会社と、「人材成長評価制度」を取り入れて経営すると、極端ですが1.5~1.6倍の差がつきます。
昨今は、経営者の方が目先のことに集中しがちです。マーケティングなどもちろん重要ですが、人をどう育てるのか、組織をどう動かすのか、経営者が社員はどんなことを望んでいるのか、どんなことを評価してあげたらよいのか、「1つの制度で会社が変わる」ことを理解することです。それが「人材成長評価制度」の優れたメリットであり大事なところです。また、営業活動に限らず、企業を組織化に向かわせる上で、この「人材成長評価制度」はとても重要な要素を担っているのです。
企業に表彰する文化
感謝と承認の文化を根付かせること!
企業経営を考えたときに、組織をうまくコントロールしようとするよりも、組織全体が成長する仕組みを構築するほうが、経営者にとってもスタッフにとっても、スムーズに組織全体を上向きのベクトルに向かわせることができます。
会社を経営する上で、様々な制度がありますが、唯一プラスの面だけを持ち合わせているのが「人材成長評価制度」です。ただ、人材成長評価制度を導入してうまく活用している会社はおどろくほど少ないのが現状です。効果的に導入すればこれほど経営者にとってもスタッフにとっても、効率的で効果的な制度はありません。
企業経営にとって、組織全体を企業理念やビジョンに沿って上向きのベクトルに向わせることがいかに難しいかは、数多くの経営者の方とお会いして実感しています。しかしながら、会社も成長して働くスタッフも活き活きと活躍している会社も数多く存在します。 そのような会社は、評価制度や社内制度をうまく導入していることに気づきました。
経営者の方やスタッフの方と数多くお会いして研究していますと、どの会社も長い年月をかけて社内で話し合いの結果、自社にとって適した評価制度や社内制度を構築されてきました。一朝一夕で構築できるわけではありません。
組織を活性化させるための評価制度や社内制度に注目し、研究を重ねてきましたが、残念ながら他社の事例をそのまま自社に当てはめても、上手くいくことはほとんどありません。自社に最適な評価制度を、自社のスタッフで考え導入~運営していく仕組みを最短最速でサポートいたします。
日本企業の評価制度の現状をみますと、一部のスタッフにスポットライトをあて表彰しているのが現状です。企業に表彰する文化、感謝と承認の文化を根付かせることが、これからの日本企業にとって、とても重要なことだと考えます。
人を喜ばせるために、知恵を絞る
ビジネスで成功するための、最適なトレーニング!
そのメリットとは?
□Step1.「人事評価制度」から「人材成長評価制度」への変革。
□Step2.「周年行事」は、会社の恒例行事ではなく、未来へ向けての戦略。
□Step3.コアメンバーを通して、“社員全員”での評価制度を創出。
□Step4.対象者は“社員全員”。関連企業の社員も巻き込む。
□Step5.社員の離職率が激減する。
□Step6.新入社員の採用計画が劇的に変わる(辞退ゼロ化=ここがミソ!)
□Step7.ディズニーメソッドを導入。オリジナルビジネスモデルの構築。
□Step8.社員全員が自信をつける ⇒“オリジナル資格制度”の新規導入
□Step9.全てのノウハウを社内に継承します。
人材教育4.0
「自律考動変容」で強い組織を創る
「人材成長評価制度」導入企業一例
・ライフネット生命保険株式会社 出口 治明 代表取締役会長兼CEO
・株式会社美人時計 田中 慎也 代表取締役社長
・株式会社JR東日本テクノハートTESSEI 矢部 輝夫 おもてなし創造部長
・トレンダーズ株式会社 郭 翔愛 取締役
・電脳株式会社 室井 亨 代表取締役社長
・CROOZ株式会社 深澤 羽純 社長室・TeamPRディレクター
・株式会社エストコーポレーション 清水 史浩 代表取締役社長
・株式会社ルナックス 倉林栄一 代表取締役社長 他多数。(順不同)
4.0
AI:アプリシエイティブ・インクワイアリー(Appreciative Inquiry)
「AI」とは組織の真価を肯定的な質問によって発見し、その可能性を拡張させるプロセス。米国ケース・ウエスタン・リザーブ大学のデービッド・クーパーライダー教授と、シンクタンクであるタオス・インスティチュート創設者のダイアナ・ホイットニー氏らによって、1987年にはじめて提唱されました。
「AI」とは、アプリシエイティブ・インクワイアリー(Appreciative Inquiry)の略でAppreciativeは「真価がわかる」「価値を認める」、Inquiryは「探求」「質問」などの意味を表します。AIは、米国で開発された人材開発や組織活性化のアプローチの一つで、ポジティブな問いや探求によって、個人と組織における強みや真価、成功要因を発見し、認め、それらの価値の可能性を最大限に活かした最も成果が上がる有効なしくみを生み出すためのプロセスを指します。最大の特徴は、あるべき姿とのギャップを問題ととらえて解決していく“ギャップ・アプローチ”ではなく、あくまでも組織や個人の核となる資源、強みに目を向けて、その強みを最大限に活用しようとする“ポジティブ・アプローチ”を基盤としている点にあります。人事領域でも最近注目されつつあるポジティブ心理学の理論を、組織において実践する手法としても有効です。
AIでは、「成果を上げるために、何が問題となっているか」を問うのではなく、「成果を上げるために、私たちが持っている力や強みは何か」を考えます。問題をなくすこと、つぶすことを組織の目的とするのではなく、問題を「もっとほしいものは何か」「一年後、私たちはどうなりたいか」といった視点でとらえ直します。このようなポジティブな問いかけによって顕在化していない力や強みを見出し、それらの真価を認め利用してほしいものを獲得していく。組織の理想像やあるべきビジョンを実現していく。そのためのアプローチがAIです。AIはインタビューや対話を用いながら、以下の「4Dサイクル」といわれるプロセスに沿って進められます。
「基本コンセプトである「4-D」サイクル
1.Discover(発見)
過去や現状における成功体験などについてインタビューを行い、個人や組織が
潜在的に持っている強みを見出す
2.Dream(夢)
組織や個人の持つ長所や内在する可能性をもとに、組織の理想像・ビジョンを
描く
3.Design(設計)
実現したい理想像やビジョンを共有し可能性を最大限に生かした組織の姿を設計
4.Destiny(実行)
その理想像の実現に向けてアクションプランを実行し、持続的に取り組む